リーマンショックとの相似点と相違点

厚生労働省資料より

たまたまステイホームを機会に書類の整理をしていたら、2008年のスクラップブックが見つかりました。当時の新聞の切り抜きを見ていたら2008年1月・2月の記事の切り抜きが出てきたのです。リーマンショックがマスコミの話題となったのはちょうどこの頃からだったようです。

1月5日付けの新聞には1面に「NY株一時200ドル安、米失業率5%に悪化」の見出しがあり、その下に東証急落の小見出しが目につきました。「東京株式市場は今年初の取引となった4日の大発会で日経平均株価が7年ぶりに前年末を下回り、大発会では過去最大の下げ幅を記録した」と書かれていました。08年2月9日には内閣府の調査の発表があり、「街の景況感旧冷却」「現状判断、下げ幅最大4.8ポイント」の見出しが躍ったのです。

その後、世の中が呆然自失となり、具体的に手が打てたのはようやく9~10月に入ってからだったようです。9月17日は「日米欧、35兆円供給」「リーマン破綻、市場安定へ協調」の見出し、10月20は「米で緊急サミット」「G8や新興国」との記事、サルコジ大統領は「世界的危機には世界的な解決策が必要だ」と、危機の震源地ともいえる米ニューヨークでの開催を提案、両大統領は協議の結果米国での開催を決めた。緊急サミット後も、世界の他の指導者も交え連続サミットを、欧州などでの開催も視野に開くことを声明した。

世界銀行は12月10日、09年の東アジア全体の実質国内総生産(GDP)が、08年の前年比5%~7%に低下するとの報告をまとめた。同銀行のビクラム・ネル経済政策担当局長は「金融危機は途上国の貧困層にとっては、”生命の危機”でもあると強調した。

以上が新聞の切り抜きからたどったリーマンショックのながれです。

後始末は日本では意外な方向に向かったのです。2006年小泉政権は構造改革を掲げ「改革には痛みが伴うもの」とし、新自由主義的「改革」に舵を切ったのです。その後政権が変わっても、一貫して新自由主義政策だけは変わりませんでした。


生活者、家計セクターから生産者、企業セクターへの所得移転

長期に及ぶ預金ゼロ金利、雇用・労働の破壊による賃下げ、結果としてより深刻な家計所得の削り取り、すなはち家計分野からの膨大な「所得移転の構造」は改革に向かうどころか逆に景気回復は名ばかりで、一層深刻化し、構造化された。

景気回復の証左として政府のあげる企業業績向上の内実は肥る企業部門、細る家計部門と同意なのであり、従って底の浅い国内消費市場に好転の兆しは見えない。景気回復が逆に国内需要の足腰を挫き、経済の対外依存度を一層高めるという悪循環を生みだした。これは持続可能な回復とはいいがたい。

大企業の異常なほどの増益は、中小企業や家計部門への恩恵の波及効果を遮断したからこそもたらされたものであり、トリクルダウンの神話は見事に破られた。新自由主義政策のもたらす「矛盾をはらんだ改革」の帰結が貧富の格差拡大であった。

分断・対立・競争を原理とする「競争セクター」に変え、連帯・参加・協同を原理とする「共生セクター」に軸足を移す新たな社会への模索が始まる。

(この文は2008年の新聞切り抜きファイルの中に見つかったもので、私の鉛筆書きのメモでした。12年後の現代にも通ずるのではないかと思いここに転載しました)


リーマンショックとの相似点は低金利政策は大企業やお金持ちをますます肥やし、中小企業や中産階級を含む弱者がますます細る傾向。トリクルダウンは幻想、「新自由主義」「改革」は弱者切り捨てにつながり消費の減退を招き景気回復を遅らせ長引かせる。

新型コロナウイルスはこの傾向を増幅させました。トップの画像はここ一週間の変化を表し、特に欧州の感染急増は目を疑うものがあり、日本のマスコミはほとんどこの状況を軽視している状態です。現地の危機感は想像に絶するものがあります。

バイデン氏は最後の候補者討論会で「現在も一日平均6万人が感染し、1000人が死亡する現実」を警告しました。その後27日の報道では、一日で8万人の感染急拡大が報じられました。フランスの1日の感染者は42000人を超え、累計では104万人と急増しております。一方スペインのサンチェス首相は23日のテレビ番組で「実際の累計感染者数は既に300万人を超えている」と発言、正しい集計ができていなかったと反省を表明しました。

ジュネーブ発の共同によれば、世界保健機関(WHO)のテドロス事務局長は23日の記者会見で、新型コロナウイルス感染症が欧州などで急速に拡大している状況を巡り「パンデミックは特に北半球で重大な岐路にある」と述べ「いくつかの国は危険な道を進んでいる」と懸念を示しました。

更にテドロス氏は「発展途上国では酸素吸入用の酸素ボンベの供給が5%~20%しかまかなえていない」と危機感を表しました。

本部がスイスのローザンヌにあるIOCはこの異常を身近に感じ取っているはずです。

すべてを五輪に賭けていた日本政府は、もしIOCが中止を決定したら、すべての経済政策が破綻してしまうほどの打撃を受けることになるでしょう。

「自立・共生・公助」が一層むき出しになってくるでしょう。公助に頼れなくなり生活は一層苦しくなります・

今こそ、分断・対立・競争を原理とする「競争セクター」に変え、連帯・参加・協同を原理とする「共生セクター」に軸足を移す新たな社会へ転換しないと再起不能となるのではないかと心配です。


サンゴ礁の白化は地球環境激変の兆候

サンゴ礁の白化

ダーウィンの進化論完全崩壊? 「ヒトを含む90%の生物種は20万年前に同時に誕生」の誤解

この誤解を解くカギは

今回の研究結果が事実だとすればダーウィンの進化論にどんなインパクトを持つのだろうか? 国立環境研究所の外来生物研究プロジェクト・リーダーである五箇公一先生に聞いた。

「正直なところ、報道内容は随分曲解されていると思います。ミトコンドリアDNAの進化と種の進化を混同しているという印象です。今回得られた結果は、現存するミトコンドリアDNAの変異の90%が20万年以内に生じたものであるということであり、種が発生した年代ではありません」

ということは進化論を覆す内容ではないということだろうか? 生物学者X氏が詳しく解説してくれた。
「原論文を読みましたが、DNAバーコーディング技術のバックグラウンドについての記事で、報道内容とは少し違う印象を受けました。現生の種が生じたのが20万年前というよりも、現生の種の遺伝的多様性が生じたのが20万年という話です。たしかにそれなら納得がいきます。その時期に現生のすべての生物は氷期を経験していて、特に10万年から1万年前には最終氷期極大期がありましたから、多くの種はそこで大量に絶滅してボトルネック(遺伝的多様性の急激な減少)を起こしています。今回の研究は、この20万年~10万年前に生き残った種が現行の生物種の遺伝的多様性の基盤になっているということです。20万年ぐらいではDNA配列が2、3変わるだけですので、遺伝的変異もさほど起こりません。そういう意味では中間種もいないと言えるでしょうね。つまるところ、多くの系統地理学的な研究は今回の研究結果を支持するものであり、進化論には何の影響もありません」

 各報道では「生物種のうち、ヒトを含む全体の9割が20万年前~10万年前に出現したことが明らかになった」と報じられているが、これは誤解を招く表現だとX氏は言う。ここでの出現は「多様性の出現」という意味であって、生物種がいきなり存在したということではないと苦言を呈している。 以上 2018年6月22日 エキサイトニュースより


「カギ」は「共生・地球環境の変化・変異」にある。

共生は進化の重要な要因です。ウイルスの生物への共生は原始生命体の時期から存在します。時には宿主の生存を助けたり、あるいは宿主にダメージを与えたりしながら自己保存を図ってきました。その間に地球環境の変化が共生を助け、生物の多様性を高めたり、逆に共生を妨げ、生物の多様性を破壊したりしました。一方遺伝子は変異をもたらしました。

地球環境の変化と共生の関係を具体的な事例で説明します。

サンゴは動物か?植物か?

 答えは動物です。サンゴは,イソギンチャクの仲間(腔腸動物)に属し,これが沢山集まったものがテーブル状になったり,木の枝のように枝分かれした形をしたり,様々な形をした大きな集合体(群体)をつくっています。ただし,サンゴ虫の体内に,褐虫藻とよばれる植物が入っており,褐虫藻はもちろん光合成をしていますので,それも含めると,植物でもあると言えます。

 褐虫藻が光合成によってつくった有機物は,サンゴ虫の栄養分になりますが,通常,使い切れないほどの量なので,サンゴからはかなりの量の栄養分が排出されています。この栄養分はサンゴ礁の周辺にすむ魚などの栄養分になっています。サンゴは,魚たちに隠れ家を提供しているだけでなく,栄養分も与えているのです。

褐虫藻はサンゴ虫に栄養分を与える代わりに,サンゴの体内で魚などから守られ,サンゴ虫の老廃物を受け取っています。このように動物と植物がお互いに利益を受け合って生活しているのがサンゴ礁です。つまりサンゴ虫は褐虫藻と共生しているのです。

地球の7割を占める海が急速に変化している

日本近海の海の平均海面水温は100年あたり約1.1℃も上昇しています。(世界平均は0.74℃)

サンゴや魚類に与える影響が大きいのはともかく、温室効果ガスの影響は見逃せない。
温暖化と酸性化の影響。世界の海のph8(酸素イオン濃度)は約8.1の弱アルカリ性だが—-

海による二酸化炭素の吸収>地球の温暖化にはプラスだが反面海自体のPhの変化は海洋生物の変化をもたらす(サンゴやプランクトン)>魚類の収穫への影響(大型魚類の収穫減)&更なる海洋の酸性化>二酸化炭素吸収率の低下>海洋生物の多様性の破壊。これは壮大な負の悪循環とも云うべき自然破壊現象です。

日本最大のサンゴ礁(石垣・西表島海域)日本が誇る「生物多様性の宝庫」サンゴの白化現象6~9月にかけて海水温の急激な上昇。このサンゴの白化はサンゴの死を意味します。「海の熱帯雨林」に迫る危機。サンゴと褐虫藻の長年かけた共生関係が崩れているのです。

オーストラリアのグレートバリアリーフ、インド洋のモルディブ、インドネシア近海など40ヶ所以上のサンゴ礁で大規模な白化現象が起きている。反面オニヒトデが大増殖する。サンゴの感染症、ロドバクター系の細菌が原因「回復不可能」、赤土の被害や台風の被害が重なる。「生物多様性の危機」が地球規模で、海で起っています。

IPCCが2019年にまとめた「海洋・雪表圏特別報告書」では2100年には世界平均海面水位は1986~2015年に比べて最大で1.1m上昇する可能性がある。と予測しています。

有毒プランクトンを食べたシラスに似た小魚や貝類が有毒化する。貝が毒化しているかは見た目ではわからず加熱処理をしても毒性は消えません。高知県「カキのDNA鑑定」毒性の強い南方系カキの日本進出、マガキの幼生に有害種が混ざる事態が生じカキ養殖に影響を与え、カキの採取不良の心配が起こっています。日本のカキ産地では正体不明の謎の危険なフグの脅威も迫っています。

話は変わりますが、本来動物を宿主として共生していたウイルス、その感染症の蔓延もこれに似たものを感じます。


前の投稿でご報告した ワシントン大学のIHME(保健指標評価研究所)の予測が欧米についてはほぼ的中しているようです。

今朝のニュースで驚きましたがアメリカでは7万の感染、イギリスでも1万前後、フランスに至っては3万超でパリ夜間外出禁止、オーストリアでも16日、1日の感染者数が1700人を超、イタリアでは16日に新たに確認された感染者が1万人を超え、ドイツでも16日に1日の感染者が7300人を超、ベルギーでも今月12日までの1週間の新たな感染者数が1日平均で5900人余りと、前の週の2倍近くにまで急増しています。

WHO=世界保健機関のテドロス事務局長は16日の定例の記者会見で、「北半球が冬に近づくなか、感染者の数は世界的に増えているが、特にヨーロッパでは顕著だ。先週、ロシアやヨーロッパで新たに確認された感染者の数はことし3月のピーク時よりも3倍近く多い」と述べました。

日本は幸いにもワシントン大の予測が外れています。しかし、これから寒くなり湿度が低下してきますと、第3波が来るかもしれません。欧米の感染爆発、こんな時期に入国制限の緩和とは、いくら五輪のためとはいえ感覚が疑われます。

ウィズアウトコロナへ 〜経済を動かし日常を取り戻すために【児玉龍彦×金子勝 新型コロナと闘う】2020・10・13
東京大学先端技術研の児玉教授の動画が発表されましたので掲載しておきます。特に免疫、抗体、変異、検査、経済との両立の条件など最近の研究結果について分かりやすく説明されています。


経済的・政治的・社会的無関心が許される時代は終わった

結論から言えば、こうなったのは新型コロナのパンデミックが大きな要因となっている。何事もない平穏な時代にはこの無関心さは生きていく上、必要な術だったかもしれない。

パンデミックがもたらした社会の変化は階層の上下を問わず、従来と全く違ったものの考え方、生活スタイルを求められるようになった。
難しい問題には触れず、その日が楽しければよいとする安易な生活態度は自滅の道を選ぶことになるのです。

当然のことながら「今だけ、カネだけ、自分だけ」とか「理不尽から目をそらす」「最悪の事態を考えない」「現実から目をそらし今を歓楽する」「争いを避け自己主張を放棄する」「長いものには巻かれる」「政治的発言は立場を悪くするので発言しない」「選挙など何の得にもならないとして棄権する」「社会は改革できない」、このような空気が蔓延する社会の持続性はなく、多様性のない社会は必ず衰退する事を銘記するべきです。


有名医学雑誌のNEJM
政治的立場を取らない有名医学雑誌のNEJMが208年の歴史で初めて「違う候補に投票を」と異例の社説を掲載しました。再選を目指すトランプ大統領に逆風です。注目の社説には米国の失敗原因が列挙され、日本人にも役立つ内容です。早期緩和ケア大津秀一医師がわかりやすく解説しました。医療の正しい情報を医師が専門的に解説する学術的な内容です。
※引用論文・記事 →https://www.nejm.org/

英科学誌ネイチャー
新型コロナの米国の失敗理由を有名医学雑誌が掲載 結論「トランプさんを変えないと….」(2020/10/10)

【学術会議介入への国際批判】英科学誌ネイチャーは8日付で「世界各地で政治家が学問の自律や自由を後退させている」との論説を公表した。新型コロナウイルスを巡る米トランプ大統領の対応などと共に、菅義偉首相が日本学術会議メンバーの任命を拒否した問題に言及している。ー引用おわり

GoToキャンペーンを悪用して「カネのなる木」を地でいった学生が「総合的・俯瞰的観点から考えた」と云っている。今のところ違法ではないのでうまい逃げ口上だとしか云えない。

論点のすり替えや粉飾の事例の数々

● 官僚主導の打破ー>政治主導ー>官邸主導
● 諮問がないー>仕事をしていないー>諮問がないのに提言できない
● 教科書のデジタル化ー>手段の目的化
● ハンコの廃止ー>手段の目的化
● 日本学術会議の体質改善ー>本質をずらす
● PCR検査だけに頼るのは良くないー>本質をずらす


時事通信WEB版

1次・2次補正の一般会計総額は57.6兆円に膨らんだ。ただ、予算の使い道をめぐっては、中小企業への持続化給付金に絡む「中抜き」疑惑を野党が追及。予備費10兆円も「白紙委任」との批判を受けた。一方で、新型コロナ感染第2波への懸念が広がっており、与党の一部には3次補正予算の編成を求める声も上がる。 引用おわり

第3次補正は避けられず予備費も含め総額90兆円に及ぶ見通しだ。2021年度予算要求が105兆超えとなれば財政再建は遠のき前途真っ暗だ。それ以前に政府のお財布である日銀がもたないだっろう。中央銀行はつぶれることはないが資金不足となりカネが回らなくなることは確実だ。

数字を粉飾したり増税・福祉の切り捨てなど政府の政策余地は残されてはいるが、日銀はそうはいかないでしょう。バーゼル規則など中央銀行としてメガバンクや地方金融機関との関係において最低限の節度を守らなければならない国際信用上の縛りがあるのです。

2022年に向けて強化されるバーゼルⅢは自己資本比率の計算基礎となるリスクアセット(RWA) の基準を自己資本比率をキープするために国債保有高を入れる考えです。これに備えて規制対象の金融機関が一斉に国債を投げ売りすることも考えられているのです。

これが国債の暴落につながり、金融市場などに大きな影響が出かねないと考えられているのです。結果として日銀の国債等の膨大なリスク資産が毀損され、長期金利に影響を及ぼします。

「日銀・営業毎旬報告」のコロナ影響前(2月)と最近の数値(9月末)を比較すればコロナの影響で日銀の資産内容が大きく毀損されていることがよくわかります。資産の大半がリスク資産となっているのが見てとれます。
 
僅か7か月で総資産は109.7兆円も急膨張し9月30日現在で689.6兆円となっております。同じく国債は+50.4兆円で538.2兆円、社債・ETF等投資信託合計は+10.5兆円で45.9兆円とリーマンショックをしのぐ異常な変化となっています。
 
現政権が金融政策の面でもアベクロ体制を引き継ぐなら、もはや日銀が政府の財布であり続けることは困難です。
QEの出口を塞がれた日銀は、「自らの身を守る」か「やっているふりをする」か「エンジンの空ふかしをする」かしか逃げ道はないでしょう。
通常、金融の変動は少なくとも2~3年のタイムラグを生じます。コロナ禍はそれを許しません、半年か一年の猶予しか与えないでしょう。
 

金融システムが破綻すれば為替や貿易収支にも影響が及ぶのです。ギリシャの危機は他山の石ではなくなります。世界第3位の経済規模を持つ日本の財政を助ける世界の金融機関は全くないのです。日本の政界は与野党ともにこの危機感に全く欠けていると云わざるを得ません。

コロナ危機もさることながら、後に控える金融恐慌の恐ろしさを知るべきです。前の投稿でも云いましたが、コロナ対策と経済対策との両立は困難です。

寒くなり第3波に襲われる危険を抱えながら、国は五輪を巡って大きな賭けにでております。国を愛し国民を思う気持ちが少しでもあれば、与野党を問わず何をおいても危機管理に徹するべきです。

急激な金融恐慌は国民生活を破壊します。これは終戦直後知る80歳以上の人が苦い経験を経て身に染みついている実感です。


危機を煽るばかりと思われても不本意なので、僅かながら私が実践している処方箋を記しておきます。

● 積極的に情報を集めよう
● ディスタンスを保ちながら人との交流をコロナ以前に戻そう
● 頼りになる仲間を作ろう
● 閉じこもりを避け極力外に出よう
● 衛生環境に気を配りながら運動しよう
● イライラせず精神を安定させよう
● 支出の無駄を省き、コロナ対策と健康にはおカネを惜しまない
● 第3波が来る前に、健康診断や予防注射を受けておこう
● 医者にかかるチャンスは今しかない、不調があれば今の内に直しておこう
● 何事も頭から否定するな、同時に鵜呑みにするな